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書籍代を経費計上するには

個人事業主で、事業のために書籍を購入することもあるでしょう。

経費とはそもそも仕事のために必要な出費のことです。

書籍についても自分の事業のために必要な本であれば、経費として計上できます。

書籍の費用を経費として計上できるのは、ビジネス関係の本です。

具体的には経営や会計に関する書籍、自己啓発本なども経費にできます。

また自分が行っているビジネスに関する書籍も経費として計上可能です。

確定申告や会計に関する本も購入したら経費に計上できます。このようにビジネスにかかわる本であれば、経費にできるわけです。

自分のビジネスに直接関係しない本でも時として、経費に計上できる場合もあります。

英会話に関するテキストはその一例でしょう。

一見するとビジネスに関係なさそうに見えますが、輸出入関連の取引きの際に使用する可能性もあるわけでそのための経費と解釈できます。

勘定科目について

「新聞図書費」や「研修費」、「雑費」などの勘定科目で仕訳をすることが一般的です。

※雑費として仕訳をするときは、書籍を購入する機会があまりなく、金額も少ないときに限られます。

事業に関連しない場合も、休憩室などに置いて従業員が読むのであれば、福利厚生費として仕訳することもできます。

一度設定した勘定科目は、引き続き使用するようにしましょう。

継続性の原則といって、一度勘定科目を設定したら、毎期同じものを使用しなければならないというルールがあるからです。

期間の比較などもやりにくくなってしまうため、一度設定した勘定科目で処理をするようにしましょう。

まとめ

書籍代は事業に関するものは経費として計上ができます。

きちんと領収書を保管しておくようにしましょう。

電子書籍の場合には、メールにて支払明細書が送信されるはずです。

このメール情報を保管しておきましょう。

明細をプリントアウトして記録として残しておけば、書籍代としてお金を使った証憑になります。